会社案内

私たちは、デジタル、マネージメント、グローバルに強い
広報/コミュニケーションの専門家です。

  • デジタル
    オンラインメディアの発展に伴い、人々のコミュニケーション環境は日々変わっています。私たちは、社内外のステークホルダーの意識や行動変化をふまえたデジタルメディア活用を提案します。
  • マネジメント
    企業コミュニケーションは、広報だけの仕事ではなく、どの部門でも経営方針に沿って行われなければなりません。私たちは、部門の垣根を越えて、経営目標を実現するコミュニケーション活動を提案します。
  • グローバル
    グローバル市場では、多様な価値観を持ったステークホルダーと相互理解することが求められています。私たちは貴社が海外からどう見られているか、どう見せていくべきか、特定の価値観によらない提案をします。

私たちのサービスについて

企業コミュニケーション担当者は、組織のエンジンオイル。

企業や組織をエンジンに例えると、コミュニケーション担当者の役割はエンジンオイルのようなものかもしれません。
ドライバーはエンジンのスペックや燃料の燃費は気にしますが、ハイパフォーマンスを維持するためには摩擦を防ぎ、動きを潤滑にするエンジンオイルの存在が重要だということになかなか気がつきにくいものです。
企業や組織においても、経営者はセールスや製造など、直接利益を生み出す部署に意識が集中しがちです。
しかし企業コミュニケーション担当者が自身の企業や組織の考えや強み、こだわり(WHY?)を社会に届け、社会やお客様がどのように企業やその商品、サービスを感じているかを認識し、社内にフィードバックすることができれば、社員全員のパフォーマンスは持続、向上していきます。私たちはそんな企業経営者やコミュニケーション担当者をサポートいたします。

私たちのコアバリュー

私たちは企業が社会信頼(ブランド)を維持向上させ、持続可能な経営を行えるよう
経営やコミュニケーション担当者とともにステークホルダーとの共通の価値を探索し、
企業が社会に示すべき意思を可視化します。

代表挨拶

ウェブサイトやソーシャルメディアなど、オンラインメディアの発展に伴うコミュニケーションのスピードアップ、双方向化、多チャンネル化、グローバル化は確実に加速しています。反面「最近コミュニケーションが悪くなった」という意見が企業や組織の現場から多く聞かれるようになりました。
それはツールとその効果ばかりを考え、コミュニケーションを通して共有するべき「コト」と、かかわる「人と組織」の問題を見落としているからではないでしょうか?

20年にわたり、これらの課題解決に立ちはだかる以下のような広報部の現実をたくさんみてきました。
・組織にローテーションがあり、専門性を持った人材が育たない。(人材の問題)
・なぜやるのか?誰とどんな関係を構築したいのか?が明確になっていない。(目的が不明確)
・経営を説得できる広報戦略が構築できない(組織内のコミュニケーション能力の欠如)

経営や組織のリーダーから必要とされるコミュニケーションのプロは、こう行動します。
・業務改革と活動の再定義(チェンジマネジメントの理解)
・自社や組織の客観視と他者理解(グローバル対応)
・会社や組織の価値を可視化し、社内外の人々と共有する(共感形成)

私たちは広報の変革モデルと行動化を実現させるために必要な「プロセス」を作るプロセス・コンサルティングというアプローチを通して、広報担当者やコミュニケーション部門からコミュニケーション・プロを生み出します。
25年を超える企業広報の経験、年間30本を超えるセミナー・ワークショップ実践、国内外のプロフェッショナル団体との研鑽により、今までのPRエージェンシーや代理店にはまねのできない「顧客企業に結果を残す」コンサルティングサービスを行うことが可能となります。ぜひご相談ください。

雨宮和弘

代表取締役 雨宮和弘
President:Kazuhiro Amemiya
日本広報学会理事
IABC ジャパンチャプター代表
経歴
外資系半導体メーカーの日本テキサス・インスツルメンツにてPRマネージャー、コーポレートコミュニケーションマネージャーを歴任後、インターネットの商用利用開示とともに日本では初と言える採用サイトを構築。その後、米国本社にてウェブ管理チームに加わり、企業ウェブ企画、運営、管理を学ぶ。帰国後、ほぼ独力で日本法人のウェブサイトを企画・構築・制作後、初代ウェブマネージャーに着任。
1995年にインテルジャパンに転職。コーポレートマーケティング部・オンラインPRマネージャーとして、自社のインターネット企画運営を担当。1998年、個人事務所として独立した後、1999年2月クロスメディア・コミュニケーションズ有限会社として改編、2007年4月に株式会社に商号変更、現在に至る。
コミュニケーション視点からオンラインメディアの活用を唱え、数多くの企業や団体に向けてアドバイス、企画立案、調査・評価、構築・制作などを実施。また、年間50コマを超えるセミナーや講演を行っており、ビジネスの変革期におけるオンライン展開のあり方などを広く提唱し好評を得ている。

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